ホーム 芸能ニュース・ゴシップ 両家顔合わせの費用負担は誰が払う?相場9万8600円と折半・親負担の実例徹底比較

両家顔合わせの費用負担は誰が払う?相場9万8600円と折半・親負担の実例徹底比較

富樫 健人 富樫 健人 • 更新: • 公開: • 読了約 13 分
目次

2026年、結婚を控えたカップルにとって「両家顔合わせ」は避けて通れない一大イベントだ。しかし、いざ食事会の幹事を任されると必ず頭を悩ませるのが「費用を誰が負担するのか」という問題である。ゼクシィの調査によれば、顔合わせ食事会の費用相場は平均9万8600円。決して小さくない金額だからこそ、事前の取り決めを怠ると、せっかくの晴れの席が気まずい空気に包まれかねない。

本稿では、婚約・結納にまつわる費用負担の実態データを整理し、「ふたり負担65%」「親負担46.9%」といった調査結果の食い違いがなぜ生まれるのかを読み解く。加えて、折半・親負担・新郎側負担という3つの主流パターンのメリットとリスク、当日の支払いタイミング、6人で4万8000円に収めた実例までを網羅。両家がもめずに納得できる決め方の全体像を提示する。

【2026年最新】両家顔合わせの費用相場は平均9万8600円——内訳と地域差を読み解く

両家顔合わせ費用負担

まず押さえるべきは、顔合わせにかかる総額の目安だ。ゼクシィが公表している調査データでは、両家顔合わせ食事会の費用相場は平均9万8600円とされている。この金額は単純な飲食代ではなく、会場までの交通費、ふたりや親の衣裳・ヘアメイク代、手土産代などを含めた「顔合わせに関連する出費の総体」に近い概念である点に注意したい。

会食費だけを見ると、1人あたり8000円〜1万5000円程度のコース料理を選ぶケースが主流で、6人集まれば4万8000円〜9万円が飲食費のレンジとなる。これに手土産(1件あたり3000円〜5000円が目安)や、遠方の親を招く場合の交通費・宿泊費が加算され、結果として9万円台後半から10万円前後に着地する家庭が多いという構造だ。都市部では会場費や交通費がかさみ、地方では手土産や宿泊費の比重が高まるなど、地域差も無視できない。

ここで重要なのは、「相場はあくまで平均値」という前提だ。9万8600円という数字は、豪華なホテルでの会食から自宅近くの割烹まで、幅広い実施形態を平均したもの。自分の状況に当てはめる際は、会食費・交通費・手土産の3項目に分けて個別に見積もるほうが現実的である。

【データ比較】「ふたり負担65%」と「親負担46.9%」——なぜ調査結果が割れるのか

費用負担の実態を調べると、複数の調査結果が互いに矛盾するように見える数字を提示している。ある調査では「ふたりが全額負担するケースが65%で最多」とされ、別の調査では「両家の親が負担するパターンが46.9%」と報告されている。この一見矛盾するデータは、調査対象と質問設計の違いによって生じている。

前者は「顔合わせ食事会の会計を誰が握ったか」という当日の支払い行為に着目した調査であり、後者は「最終的に経済的負担を誰が引き受けたか」という実質負担の観点から集計したものだ。たとえば、当日は新郎新婦がカードで会計を済ませ、後日親から現金を渡されるケースでは、支払い行為は「ふたり」、実質負担は「親」とカウントされる。両方の数字を並べると、日本の顔合わせ費用負担は「その場の支払い」と「最終的な負担」が必ずしも一致しない重層構造にあることが見えてくる。

この構造を理解しておくと、自分たちの家庭でどちらの方式を採るかを考える際の整理がしやすい。以下の表に、負担パターンごとの特徴と注意点をまとめた。

負担パターン調査上の割合メリット留意点
ふたり(新郎新婦)負担約65%(支払い行為ベース)両家に遠慮が不要。主導権を握りやすい若年層には負担が重い。親が「出させて悪い」と感じる場合も
両家の親が負担約46.9%(実質負担ベース)経済的負担が軽い。親の顔が立つどちらの親が払うかの線引きでもめるリスク
新郎側が多め・全額負担約7%慣習を重んじる家同士で角が立たない新婦側に「引け目」を感じさせる可能性
折半(両家で半分ずつ)明示統計なし(多数派の実務手法)公平感が高く説明しやすい端数処理や当日の会計方法を事前に決める必要

表からわかる通り、「ふたり負担」と「親負担」は排他的な選択肢ではなく、支払いの建前と実質負担がずれるケースが珍しくない。だからこそ、どちらの数字を根拠に話し合うかで結論が変わることを、新郎新婦がまず認識しておくべきだ。

【3パターン徹底比較】折半・親負担・新郎側負担——それぞれの決め方とリスク

ここからは、実際に選ばれることの多い3つの負担パターンについて、決め方の具体的手順と潜むリスクを整理する。

パターン1:折半(両家で半分ずつ)。もっとも公平感が高く、説明がしやすい方式だ。会食費を両家の人数比で割るのか、単純に2等分するのか、事前にルールを決めておく必要がある。たとえば6人(新郎側3人・新婦側3人)であれば2等分で問題ないが、片方の親が遠方から2人、もう片方が1人という場合は人数比割りが自然だろう。リスクは、当日の会計時に「では半々で」と切り出しにくい空気が流れること。事前に新郎新婦が両親へ「会食費は両家で折半でお願いします」と伝えておくことが鉄則となる。

パターン2:親負担。調査では実質負担ベースで46.9%と最多層を形成する。結婚する本人たちではなく、両家の親が会計を担う方式で、日本の伝統的な婚約食事会のあり方に近い。メリットは若いふたりの経済的負担が軽いこと、そして親としての「けじめ」を示せることだ。ただし、どちらの親がどの割合で負担するかの線引きが曖昧だと、後々の不満の火種になりかねない。新郎側が全額持つ慣習が強い地域では、新婦側が「では手土産を豪華に」とバランスを取るなど、金銭以外での補完を検討したい。

パターン3:新郎側負担。調査では約7%と少数派だが、結納や顔合わせの慣習を重んじる家同士では今も選択肢に上がる。新郎側が会食費の全額または多めを負担し、新婦側は手土産や交通費を負担する形でバランスを取るケースが多い。注意すべきは、新婦側の親が「負担させてもらえない」ことに引け目や疎外感を覚える可能性だ。事前に「お気持ちだけ頂戴し、会食費はこちらで持ちます」と丁寧に伝え、新婦側には手土産や当日の写真撮影係など役割を用意すると、両家の納得感が高まる。

いずれのパターンにも共通するのは、当日の会計時に初めて話題にするのではなく、食事会の1〜2週間前までに方針を確定させ、両親へ共有しておくことだ。特に「支払いタイミング」は重要で、会食中に会計を済ませるのか、解散時に店頭で割るのか、後日精算するのかによって当日の動き方が変わる。幹事役の新郎新婦は、この段取りまで含めて設計しておきたい。

【実例】6人で4万8000円・1人8000円——費用を抑えても満足度を下げない方法

実際の体験談として興味深いのが、「6人で4万8000円、1人あたり8000円」に収めたケースだ。このカップルは新郎新婦が全額負担することを選び、会場はホテルではなく、個室のある和食レストランを選択。ランチタイムのコース料理を利用することで、ディナー比べて3割ほど費用を圧縮したという。手土産は両家それぞれに3000円程度の菓子折りを用意し、交通費は各自負担とした。

この実例から学べるのは、「顔合わせ=高級ホテル」という固定観念を外すだけで、総額は大きく変わるという点だ。ゼクシィの相場9万8600円はあくまで平均であり、ランチ利用・個室和食・手土産はほどほどに、という組み合わせなら6人でも5万円前後に収まる。費用を抑えるコツは、①平日ランチのコースを選ぶ、②会場の個室料金を事前に確認する、③手土産は全員分ではなく両家代表への1件に絞る、④遠方の親には早割の交通手段を案内する、の4点に集約される。

一方で、費用を抑えるあまり「安っぽく見えたらどうしよう」と不安になる必要はない。顔合わせの本質は食事の豪華さではなく、両家が顔を合わせて関係を築くことにある。1人8000円のランチコースでも、個室で落ち着いて話せる環境さえ整えれば、満足度は十分に担保される。

【もめない決め方】両家顔合わせの費用負担で失敗しないための5つのステップ

費用負担でもめる最大の原因は、金額の多寡ではなく「事前の合意形成不足」にある。以下の5ステップを踏むことで、リスクは大幅に下げられる。

ステップ1:新郎新婦で方針を固める。まずは当事者二人が「ふたり負担」「折半」「親負担」のどれを軸にするかを話し合う。この段階で親に相談すると、意見の食い違いが表面化して収拾がつかなくなることがある。まずは二人の意思を確定させるのが鉄則だ。

ステップ2:両家の慣習をリサーチする。新郎側・新婦側それぞれの家庭に、結納や顔合わせに関する慣習が残っていないかを確認する。特に「新郎側が全額持つのが当然」という地域ルールが存在する場合は、事前に把握しておかないと当日の会計で気まずさが生じる。

ステップ3:会食費・交通費・手土産の3項目に分けて予算を提示する。「総額いくら」ではなく、「会食費は1人あたり◯円、交通費は各自負担、手土産は両家に1件ずつ」と項目別に示すことで、負担の範囲が明確になる。交通費や宿泊費の負担は特にトラブルになりやすいため、「遠方の親の交通費は本人負担とするか、新郎新婦が持つか」を明文化しておきたい。

ステップ4:支払いタイミングを決める。当日の会計方法(新郎がカードで立て替え→後日精算、など)を事前に共有する。会食中にそっと席を立って会計を済ませる「スマート会計」は、両家に気を使わせない点で有効だが、事前に新郎新婦間で役割を決めておかないと、二人が同時に席を立つなど不自然な動きになりかねない。

ステップ5:会食後のお礼と報告を忘れない。費用負担の有無にかかわらず、会食後1週間以内に両家へお礼の連絡を入れることが、今後の関係構築に効く。特に親が費用を負担してくれた場合は、感謝を言葉と形(後日の手土産や旅行のお土産など)で示したい。

【両家顔合わせ費用負担】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:両家顔合わせの費用は結局誰が払うのが正解ですか?
A1:絶対的な正解はありません。ゼクシィ調査では会食費の支払い行為ベースで「ふたり負担65%」、実質負担ベースでは「親負担46.9%」と調査によって数字が割れています。大切なのは、新郎新婦が方針を決めたうえで両親へ事前に共有し、両家が納得できる形に着地させることです。

Q2:顔合わせの費用相場9万8600円には何が含まれていますか?
A2:この金額は会食費だけでなく、会場までの交通費、衣裳・ヘアメイク代、手土産代などを含めた関連出費の総体に近い数字です。会食費だけなら6人で4万8000円〜9万円程度が中心レンジで、ランチ利用や個室和食の選択で5万円前後に抑えることも可能です。

Q3:折半にする場合、人数比で割るのと2等分するのはどちらが良いですか?
A3:両家の参加人数が同じなら2等分、偏りがあるなら人数比割りが公平です。たとえば新郎側3人・新婦側2人の5人会食なら、3対2で割るほうが納得感が得られます。ただし端数処理や当日の会計方法は事前に決めておかないと、店頭で気まずくなるため注意が必要です。

Q4:交通費や宿泊費は誰が負担するべきですか?
A4:遠方から親を招く場合の交通費・宿泊費は、事前に「本人負担」「新郎新婦負担」「折半」のいずれかを決めておくのが安全です。特に新幹線や航空券は早割で大きく変わるため、招待の段階で案内し、負担範囲を明示しておくとトラブルを防げます。

両家顔合わせの費用負担に「これが正解」という一律の答えは存在しない。ゼクシィの平均9万8600円という数字も、「ふたり負担65%」「親負担46.9%」という調査結果も、あくまで全体傾向を示す目安に過ぎない。重要なのは、自分たちの家庭の慣習、経済状況、両親の意向を踏まえたうえで、新郎新婦が主体となって方針を決め、事前に両家へ共有することだ。

2026年の結婚事情では、顔合わせの形式も多様化している。ランチ会食で費用を抑えるカップル、折半を基本に交通費だけ柔軟に調整するカップル、親の好意に甘えて後日の感謝で返すカップルと、選択肢は広がっている。だからこそ、相場データを「縛り」ではなく「判断材料」として使いこなし、両家が笑顔で食卓を囲める形を選び取ってほしい。費用の多寡よりも、その後の親戚付き合いの土台を築くことにこそ、顔合わせの本質がある。

同じカテゴリの記事

富樫 健人

美容と暮らしの話題を担当。メーカーの公式発表、商品成分の公表資料、専門家の監修記事をもとに事実を整理します。

おすすめの関連記事